「戦争が始まった…投資、どうする？」──そう思って検索してるあなたへ。歴史のデータは「継続」を示してるぞ。寅ちゃんが過去の事例をもとに本気で解説する。
「戦争でも投資するか？」──寅ちゃんの結論はYESだ
ロシア・ウクライナ、中東情勢、台湾海峡……世界のどこかで火種がくすぶり続けている時代に、俺たちは投資をしている。
正直に言う。俺も最初は怖かった。「こんな状況で株なんて持ってていいのか？」「全部売って現金にした方が安全じゃないか？」そう思う夜もあった。
でも、歴史のデータを調べてみたら、答えはシンプルだった。「戦争が起きても、長期投資家は投資を継続した方がいい」という結論に行き着いたんだ。
今回はその根拠を、過去の戦争と株価のデータをもとにガッツリ解説していく。
「銃声が鳴ったら買え」──200年前からある相場格言
まず知っておいてほしい言葉がある。
「銃声が鳴ったら買え（Buy on the sound of cannons）」
これは19世紀の金融家、ネイサン・ロスチャイルドが残したとされる格言だ。ワーテルローの戦いで株価が暴落したとき、いち早く買いに動いて巨万の富を築いた逸話から来ている。
「遠くの戦争は買い、近くの戦争は売り」という言葉もある。自国が戦場になるわけじゃないなら、恐怖で売るのではなく冷静に構えろ、ということだ。
200年前から言われてきたこの格言、本当に正しいのか？実際のデータで確認してみよう。
過去の戦争と株価──歴史データで見る「真実」
①湾岸戦争（1990〜1991年）
1990年8月、イラクがクウェートに侵攻した。世界は震えた。原油価格は高騰し、株式市場は不安定になった。
S&P500の動きを見てみると──
- クウェート侵攻前日（1990年8月1日）：355.52
- 侵攻後、最安値まで：約17%の下落
- 1991年1月17日、多国籍軍による空爆開始（開戦）
- 開戦から3ヶ月後（1991年4月）：390.45まで回復・史上最高値を更新
つまり、開戦の瞬間を境に株価は反転上昇したんだ。「戦争開始＝株価下落」という思い込みは、見事に裏切られた。日経平均も同様で、開戦前日から1ヶ月後には約17%の上昇を記録している。
②イラク戦争（2003年〜）
2003年3月19日、米英連合軍がイラクに侵攻した。
このときは湾岸戦争とほぼ逆のパターンだった。開戦前まで下がり続けた株価が、開戦と同時に上昇に転じたのだ。S&P500の月次データを見ると、開戦前の2003年3月に底を打ち、その後は力強い上昇トレンドに入っている。
- 2003年3月（開戦月）：S&P500 約828〜895
- 2003年12月（9ヶ月後）：S&P500 約1,110
開戦から半年〜1年で、約30%以上も上昇した計算になる。
③ロシア・ウクライナ戦争（2022年〜）
記憶に新しいのがこれだ。2022年2月24日、ロシアがウクライナに侵攻した。
侵攻当日のS&P500先物は大幅下落。しかし翌日には「噂で売って、事実で買う（sell on the rumor, buy on the fact）」という典型的な動きを見せ、1日でほぼ回復した。その後は米国の急激な利上げの影響で下落が続いたが、これは戦争が原因ではなくインフレ対応が主因だ。
戦争そのものによる株価の暴落は、近年の事例ではほとんど起きていない。
④その他の紛争でも「影響は限定的」
2008年のロシア・グルジア紛争（わずか12日間）では、S&P500は同期間で約2.3%の上昇。2014年のクリミア危機でも、株式市場への影響は一時的なものにとどまった。
過去の地政学的リスク4事例（湾岸戦争・同時多発テロ・イラク戦争・クリミア危機）すべてで、発生から6ヶ月後には株価が上昇しているというデータもある。
なぜ「戦争でも株価は戻る」のか？
データは分かった。でも「なんで戦争が起きても株価は戻るんだ？」と思う人もいるだろう。理由はいくつかある。
① 市場は不確実性を嫌う
戦争前の「いつ始まるか分からない」という不安が最も株価を押し下げる。開戦で「不確実性が確実性に変わる」と、逆に市場は落ち着きを取り戻す。これが「開戦で株価が上がる」という逆説的な現象の正体だ。
② 企業の収益力は戦争で消えない
戦争が起きても、コカ・コーラは飲まれ続け、Appleのスマホは売れ続ける。米国のS&P500企業のロシア向け直接売上高は全体の0.1%程度に過ぎない。ほとんどの優良企業の収益は、局地的な戦争の影響をほとんど受けない。
③ 戦時特需が生まれる
防衛関連・エネルギー・素材セクターなど、戦争によって需要が高まる業界が存在する。市場全体が沈む中でも、こうした銘柄が相場を下支えする。
じゃあ「何もしなくていい」のか？注意点も正直に言う
ここまで「戦争でも投資継続でOK」と書いてきたが、何でもかんでも楽観的に見ていいわけじゃない。寅ちゃんが考える注意点も正直に伝えておく。
・交戦国の株は別物だ
「近くの戦争は売り」という格言通り、ロシア株は戦争後に事実上の暴落・取引停止となった。直接の当事国に投資していた場合は話が全く違う。
・核戦争・第三次世界大戦クラスは過去に前例がない
今回紹介したのはあくまで「局地的な戦争」の事例だ。核兵器が使われるような大規模紛争は未知の領域。そこまでいったら投資うんぬんの話ではなくなる。
・短期的な暴落には心が折れることがある
開戦直後に一時的な急落が起きる可能性は高い。その瞬間に「やっぱり売ろう」と思ってしまうのが人間だ。だからこそ、事前にデータを頭に叩き込んでおくことが大切なんだ。
寅ちゃんが実際にやっていること
じゃあ俺自身はどうしてるかというと、地政学リスクが高まっても基本的にインデックス投資のつみたてを止めないようにしている。
むしろ市場が大きく下げた局面は「安く買えるチャンス」だと思っている。ブラック企業で体を壊して転職を繰り返した俺が、投資で少しずつ資産を積み上げてこれたのは、「怖いときも継続した」からだ。
感情で売買するのが一番危ない。歴史が教えてくれているのは、「パニックが最大のリスク」だということだ。
まとめ──戦争でも投資するか？答えはYESだ
最後にポイントを整理しよう。
- 「銃声が鳴ったら買え」は200年続く格言
- 湾岸戦争・イラク戦争・ウクライナ侵攻など、近年の局地戦争では株価への影響は一時的
- 過去の主要な地政学リスク事例、6ヶ月後はすべて株価が上昇
- 開戦後に株価が反発するのは「不確実性の解消」が理由
- ただし、交戦国の株・核戦争クラスの事態は話が別
- 長期のインデックス積立は、戦争でも継続が基本戦略
怖いのは分かる。俺も怖い。でも歴史は「継続した者が報われた」と言っている。感情に流されず、データを信じて淡々と積み立てていこう。
これからも一緒に大逆転を目指していくぞ！
⚠️ 投資は自己責任でお願いします。
本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄・商品への投資を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。
